先日(12/30)の記事では、ビットコインが暴落から回復したことついて紹介いたしました。

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しかし今回ふたたびビットコインおよび仮想通貨市場が大きく暴落したので、その背景についてご紹介します。

今回の大暴落は、インフレへの警戒感などのマクロ経済の影響を色濃く受けております。

本記事ではビットコインおよび仮想通貨の暴落発生点や、今後の株式市場との連動をご紹介いたします。

今回のビットコイン暴落発生点

オミクロン警戒感により、ビットコインは12月上旬から中旬にかけて長らく停滞しておりました。

その後、12月23日に急上昇を見せ、相場は580万円台後半まで回復したものの、年末以降にまた大きな下落相場となってしまいました。

1月9日現在のビットコイン 価格は490万円で、2021年9月に中国が仮想通貨全面禁止をした際の価格に近づいています。

今回の暴落の大きい要因は、いわゆる「テーパリング」への警戒感です。

テーパリングとは、一言で言うと、アメリカの中央銀行による金融引き締め策です。

詳細は割愛しますが、コロナにより低迷した経済を救済するため、中央銀行はこれまで様々な金融緩和施策を取っていました。

企業は融資を受けやすかったり、コロナ対策のためにお金の発行が増えたりしていました。

しかし、このままではお金の価値が相対的に下がるハイパーインフレの発生を懸念して、金融引き締め策を実施するようです。

通常、テーパリングのような金融引き締め策を実施すると、株式相場は冷え込みます。

そのため、投資家も新たな投資を控えるようになり、仮想通貨市場への投資も減少しているようです。

ビットコインと株式市場の連動が強まりつつある

ここ最近、ビットコインと株式市場が連動しているように感じておりました。

実際、アメリカの大手ニュースサイト「ブルームバーグ」によると、ビットコインとS＆P 500の100日間の相関係数は、0.33であり、日に日に高まりつつあるようです。(参考 https://www.bloomberg.com/news/articles/2021-12-03/bitcoin-s-correlation-with-stocks-grows-as-risk-appetite-drops)

これまでビットコインは、既存の金融市場と相関が低い資産として、強く支持されてきました。 

要するに、リーマンショックのような事態が起きても、ビットコインは大きく下落しないから保有しよう。というような思想ですね。

しかし今後は、仮想通貨市場だけを見ていくのではなく、株式市場および機関投資家の動きも注視する必要があるようです。

今後の仮想通貨市場はどうなるのか

株式投資との相関が強まることで、不安視されているのが仮想通貨市場の縮小です。

具体的には、仮想通貨にある資金が、株式市場に流れることへの警戒感となります。

しかし仮想通貨市場は、まだまだ長期で見ると底堅いし、成長性があると思っています。

仮想通貨市場は、すでに2兆ドルを超えていて、これが一気になくなるとは思えないからです。

対して、ビットコインの1強時代がいつまで続くかは、正直不透明と言えます。ビットコインの仮想通貨市場における占有比は過去最悪の37.28%だそうです。（参考 https://decrypt.co/89810/bitcoin-market-dominance-slump-lowest-level-years）

これまでビットコインの価格が落ちると、イーサリアムに資金が流れ、イーサリアムが落ちると、ソラーナやルナなどのレイヤー1銘柄に流れるなどの動きがありました。

このように、仮想通貨市場は株式市場に流入というよりは、仮想通貨市場の中で資金が移動しているので今後もこのような傾向は続くと考えています。

こちらのサイトでは、仮想通貨市場の値動きに対する見解を紹介していきますので、引き続きご覧いただければと思います。

（執筆者：luke）