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「仮想通貨で億り人」を達成できる可能性と注意点

2017年に仮想通貨バブルの到来とともに「億り人」という言葉が日本中に出回りました。

短期間で数10倍から数100倍に価格が高騰する、仮想通貨の爆発力に惹かれた投資家が後を絶ちませんでした。

では、実際に仮想通貨で億り人は達成可能なのでしょうか?

今回の記事では、仮想通貨で1億円以上の資産を築くことができる可能性と注意点について解説していきます。

億り人とは?

一般的に億り人とは、株式やFX、仮想通貨といった資産への投資によって1億円以上の資産を築き上げた人のことを指します。

特に仮想通貨は、近年急激に資本が流入している市場です。銘柄によっては1年で急騰率200%なんてことも珍しくはありません

実際に、この急激な価格上昇に期待を抱き、多くの投資家が仮想通貨に資金を投下しています。

仮想通貨で億り人は達成可能なの?

ずばり、仮想通貨で億り人を達成している人は存在します。

実際に、仮想通貨バブルに燃えた2017年には、少なくとも331人が仮想通貨の売却益で1億円以上の所得があったと国税庁が発表しています。

この数字を聞いて「思ったよりも少ないな…」と感じた方もいるのではないでしょうか?

確かに、2017年の間に利益を確定して申告をした人は331人かもしれません。

しかし、年内に利益を確定せず、含み益の状態で1億円以上の利益を上げている人を含めると、仮想通貨による億り人の数は増えることが予想されます。

では、現在の仮想通貨市場でも億り人は達成することは可能なのでしょうか?

2021年のビットコインの年間値上がり率は60%でした。

一方で、最も大きく値上がりした2013年は5428%、続いて2017年には1336%です。年間値上がり益としては、過去2番目に小さい記録となりました。

ビットコインを含む仮想通貨はすでに価格上昇している銘柄が多く、急騰率が落ち着いてきているのが現状です。

しかし、金や銀などのコモディティと比べると依然として仮想通貨のパフォーマンスは高く、市場の状況次第では最も億り人を輩出しやすい投資商品と言えそうです。

仮想通貨で億り人を目指す場合の注意点

仮想通貨で1億円以上の資産を築く場合、注意しておきたいのが税金面です。

仮に仮想通貨で1億円の利益が出たとします。するとその利益は、雑所得として所得税の課税対象になります

所得税は、累進課税制度を採用していて、所得金額が大きいほど税率が高くなります。

仮想通貨で1億円以上の利益を出したとしても、半分近くが税金としてかかってくることに注意をしましょう。

まとめ:億り人を狙える銘柄に投資しよう

ビットコインを含む主要な仮想通貨は、年間値上がり率が過去の成績と比べて落ちています。

そのため、「億り人」という言葉が日本中で出回った2017年よりも難しくなっていると言ってよいでしょう。

しかし、値上がりが期待できる新興の仮想通貨が多く存在するのも事実です。

安全面を考慮したうえで、あなたも億り人を目指して仮想通貨に投資をしてみてはいかがでしょうか。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

参考:仮想通貨の取引口座、1つだけはリスクがあり。それぞれ得意不得意があるのでいくつか開設しておきましょう。「コインチェック」「ビットバンク」「フォビジャパン」がお勧め。


らくらく3

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現役の地方国立大学学生。体育会系の部活動に所属し、怪我により両足首の切断手術を推奨されるもリハビリで回復。怪我をしている最中に米国株ETFに投資を始め、資産運用の爆発力と必要性を知る。その後、米国債券、仮想通貨、日本個別株へと投資対象を広げ、アルバイト代だけで総資産300万円。好きな言葉は「挑戦と結果」「今日が人生で一番若い日」。

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